会社を退職することを決めたものの、どんな理由で辞めているのか気になりませんか？引き留めにあったり、職場の雰囲気も悪くなり居づらくならないか心配で「どうやって切り出そうか・・」と悩みなかなか言い出せなくなっていませんか。本記事では、上手に退職する理由や伝え方など例文を交えて詳しく解説していきます。
この記事で分かること
仕事を辞めたい時の理由は「本音」か「建前」どちらで伝えべき？
仕事を辞めることを決めた時、上司に本音で伝えるか、建前で伝えるべきか悩む方も多いでしょう。たとえ、会社に不満があって辞める場合でも建前で退職理由を伝えるべきです。
なぜなら、本音を伝えた場合に伝え方によって会社とのトラブルに発展したり、引き留めにあう可能性が高くなるからです。
会社に対して一石を投じて辞めたいという方もいるでしょう。しかし退職する人に進言されたところで会社は変わりません。
過去に執着するより、これからの自分のためにプラスになることを考えた方が良いでしょう。
また、本音で伝えることで例えば以下のようなリスクが考えられるでしょう。
・会社とトラブルが悪い評判になって広がる可能性がある
・SNS経由で友達のケースが多くまた仕事で繋がるということがある
・本音で伝えると引き止めに合うことがある
もちろん、職場の信頼関係が出来上がっており、包み隠さずストレートに言える環境なら心配することはないでしょう。
ただそのケースなら、信頼関係があるだけに退職を引き止められる可能性は大きくなるでしょう。
仕事を辞めたい本音ランキングは？年代や性別で異なる
建前で伝えるべきということはお伝えしましたが、実際本音の理由はどんな内容が多いのでしょうか。
ここでは、厚生労働省発表している「平成30年雇用動向調査結果の概況」（2018年）のアンケート結果をみながら本音の理由ランキングも知っておきましょう。
上記のデータからいえることは、男性は給料と勤務時間や休日など条件面の理由が上位を占めており、一方で女性も同様に労働条件が上位を占めるものの、男性に比べて人間関係の理由も目立つ結果となっています。
また男女ともに、若いうちは人間関係に悩んでいることもいえるかもしれませんね。
退職理由を建前で伝える場合のポイントと例文
ここでは退職理由を建前で伝えるにあたり、気をつけたいポイントを紹介します。
建前の理由で気をつけたいポイント
建前の理由といってもよく考えてから伝えないと経験が豊かで感の鋭い上司であれば嘘であることは簡単に分かってしまいます。
嘘であることが発覚してしまうとトラブルにつながりかねませんよ。
建前の理由を考えるときは以下がポイントになります。
・後から嘘であることが発覚しない理由
例）故郷へ戻って就職する理由で実際は帰っていない
・論破されるような理由にしない
例）「キャリアアップをしたい」⇒「うちの会社でもできる」
・前向きな理由が良い
例）資格取得に勉強時間を増やしたい
建前の退職理由の参考例
会社の不満を退職理由にすると、「改善するので残ってほしい」と引き留めにあう可能性があります。
やはり前向きで今の会社では対処できないことを理由にするのがベストでしょう。
ここでは建前として使える事例をみていきましょう。
前向きな理由なら引き留めに合いにくい
その会社にはない環境でその会社にはない環境で働きたいことを理由にすると、会社側が到底叶えられないことなら、引き止めにも合わず建前の理由としてベストでしょう。
「以前から夢だった〇〇の資格を取るため勉強に専念するため」
「規模が大きな会社(もしくはベンチャー企業)で自分の能力を試したいんです」
条件が当てはまるなら家庭の事情をうまく理由にする
退職するタイミングとうまく条件が重なるようなら、家庭の事情を退職理由にすると、強引な引き留めはされないでしょう。ただし、退職日の引き延ばしはあるかもしれません。また、嘘であると比較的バレやすいのでその辺は気をつけたいところです。
「退職して、家業の〇〇を継がなくてはならないんです」
「長男で兄弟も近くにいないので、実家の近くで親の面倒をみなくてはならくて・・」
「体調が芳しくなく、仕事から離れて治療に専念するため」
退職を伝えるタイミングに気をつける
退職を伝える際に理由も重要ですが、伝える時期やタイミングも大切です。タイミングを間違えると上司や同僚からも批判を浴びることになります。ここでは、退職を伝えるタイミングについてお伝えします。
必ず直属の上司に相談から入る
退職の相談は直属の上司に伝えるのがマナーです。職場の不満があったとしても直属の上司を飛び越して、退職を伝えることで決して良い気分にはなりません。組織上の仕組みを無視した行動をとることで、上司とトラブルに発展したり、退職後も悪い評判が流れるなど、良いことには繋がりません。
忙しい時期は避ける
会社によって多忙な時期に退職をするのはできる限り避けましょう。一般的に年度末や決算月、年末などは忙しくなる会社が多いです。この時期に退職となると普段の忙しさに加えて、引き継ぐ同僚の負担も増えることになり、円満に退職することが難しくなるでしょう。
どうしても繁忙期を避けられない場合は、それを見越した退職スケジュールと組んで、なるべく早い時期に伝えるようにしましょう。
自分の都合だけで退職日を決めない
退職の意向を示して、一方的的にこちらの都合だけで退職日を決めて辞めるというのも避けましょう。できる限り円満な退職を目指すなら、引き継ぎ期間もしっかり期間をとってから退職する配慮をしましょう。
また、残された同僚としても、引き継ぎ期間が十分取れないまま退職されると負担がかかります。会社としても持っているノウハウが後任へ引き継ぎできないとなれば、大きな損失に繋がります。退職する際には、せめてお世話になった会社や同僚に向けて、迷惑がかからない十分な期間を取ってから退職をしましょう。
退職までの流れ
退職を伝えたら、退職に際して手続きがあります。ここでは、一般的な流れを紹介します。
退職の意向を直属の上司に伝える
1ヶ月以上前には、退職の意向を伝えましょう。有給消化や引継ぎの期間を合わせると、2ヶ月前くらいに伝えておくと良いでしょう。
会社側も後任者の選定やスケジュールも組みやすくトラブルになることは少ないためです。法的には2週間前に伝えれば、良いとされていますが、遅くても1ヶ月、引き継ぎや後任を考えると2ヶ月前に伝えるのが一般的です。
退職日の決定
上司に正式に退職を承諾してもらえれば、退職日を決定する必要があります。退職までに人事担当から、正式に退職に必要な書類や返却するものなど説明を受けるでしょう。
ちなみに、辞表は焦って書く必要はありません。人事部から提出依頼があってからでも十分です。自己都合で退職したという証拠を残すために必要だからです。
引継ぎと挨拶回り
退職までのスケジュールが決定したら、引き続きに際しての手順書や、後任が決まれば仕事の進め方などを実際に引き継いでいきます。
また、営業担当なら顧客に対しての挨拶まわりと後任の紹介も行います。挨拶回りをしないのであれば、2週間前にメールで退職を伝えるようにしましょう。
まとめ
本記事では、退職理由の年代別の理由や退職理由は建前で伝える方が良いとお伝えしました。退職理由を本音で伝えることで引き留めにあったり、会社とのトラブルで辞めることにデメリットしかないからです。また、退職を伝えるのは、辞める2ヶ月、遅くとも1ヶ月前には伝えて、後任者への引継ぎに迷惑がかからないよう「立つ鳥跡を濁さず」という心がけが大切です。
最近は、会社を辞めてもSNSで繋がっている関係性が一般的です。今後の人生においてもビジネスでつながることもあるかもしれません。後から後悔するくらいなら、円満退職を心がけ良好な人間関係を維持することを考えてみましょう。
仕事辞めたい悩みについて以下の記事でまとめていますので参考にしてくださいね。
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