妊娠で仕事辞めたい考えは甘え？辞めるデメリットや給付金も解説

会社の同僚や周囲に仕事を辞めるのは「甘え」として映るのではないかと悩んでいませんか？

妊娠で仕事を辞めることは決して甘えでなく一つの選択肢です。一人で悩むのではなく夫婦で相談して決断すればいいのです。

ただし、妊娠を機に退職するなら仕事を辞めるデメリットも事前に知ってから決断することをおすすめします。

本記事では、妊娠で仕事を辞めることが甘えではないかと考える女性に向けて、辞めることのデメリットや辞めるともらえない産休育休中の給付金についても解説します。

この記事を読むことで、妊娠で仕事を辞めることを客観的に判断できる助けとなるでしょう。

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妊娠で仕事を辞めるのは甘えではない

妊娠がわかったことをきっかけに仕事を辞めるのは、甘えではありません。

日本では男社会が根付いているため、妊娠で仕事辞めたいという考えが甘えだという人もいるかもしれません。

しかし、妊娠を理由に辞めると決めたなら周囲の目は気にせず退職すればいいのです。

出産は女性にしかできない大切な仕事であり、育児と家庭を大切にしたいという生き方も尊重されるべきですね。

妊娠で仕事辞めるデメリットとは？

妊娠で仕事辞めることが甘えでないとしても、仕事を辞めてしまったことを後悔するのは嫌ですよね。

ここでは仕事を辞めた時のデメリットを3つ挙げました。

これらを順に解説していきましょう。

夫の収入に頼ることになる

当たり前のことですが、仕事を辞めると収入がなくなります。

これまで共働きなら自由にお金を使えていたのに、夫の収入に頼ることが必須になります。

この点で金銭的な自由もなくなり、ストレスを感じる女性も多いのではないでしょうか。

また、子供の教育費のことを考えると将来の経済的な不安が大きくなり、子育てだけでも大変な状況で家計のやりくりにも頭を悩ませることになりますね。

仕事を辞めるとキャリア更新が止まってしまう

こちらも当然のことながら、仕事を辞めるとキャリア更新が止まります。同期や同僚との実績の差が生まれ、向上意欲が高い人や男性に負けじと頑張ってきた人には本当に辛いことですよね。

今後、2人目の子供を望むのであれば、さらに仕事復帰するには時間がかかり、育児には夫の協力も不可欠になるのは間違いありませんね。

育児を終えてからの再就職が難しくなる

育児で社会から長期間離れてしまうと「産後ブランク」ができるため、即戦力での活躍が難しいと判断されることもあります。

その結果、希望している会社や職種での採用が難しくなったりと職を探す上で妥協も必要になってきます。

妊娠したら取得できる休業期間と給付金の取得条件とは？

会社員の場合に出産や育児で休業や給付金が利用できるのはご存知でしょうか。出産前後と生まれてからの最長で2歳まで育児休業が取得できます。

ここでは、受給できる休暇や給付金についてご紹介します。

産前産後の取得できる休業

産前産後に取得できる休業は以下2つになります。

ちなみに育児休業は在籍期間が1年未満の人には適用されません。対象にならない場合でも企業が独自に設定する育児休暇がないかを確認してみましょう。

産前産後休業	出産予定日から任意で6週間前（42日）から取得可能で、双子などの多胎なら14週間前（98日）から取得できます。産後休暇は、出産翌日から8週間（56日）を休むことが義務づけられています。なお、6週間（42日）以上であれば医師の許可があれば働くことができます。
育児休業	産後8週間の休業が終わると、そのまま、子供が1歳になるまでの男女（両親）が育児休業を取得できます。保育園がみつからないなどの理由があれば、最長で2歳まで延長できます。 パートや派遣社員、契約社員、アルバイトでも取得できます。取得条件は、過去同じ事業主に1年以上雇用されており、子供が1歳を超えても雇用が決定していること、所定労働日数が2日以下でないこと。

参考あなたも取れる産休＆育休！｜厚生労働省

産休や育休の給付金や免除される内容とは？

産休、育休中には休業のため会社からの給料は支給されませんが、その代わりそれぞれ以下の通り給付金が支給されます。

給付金や免除	受けられる手当や免除の解説	退職しても受け取れるか？
出産手当金	産前42日～産後56日までの期間で、出産のため会社を休み、給料の支給がないことが条件で、支給額は、月給÷30日の2/3が支給される制度です。	以下の条件を満たしていれば受け取れます。 （1）1年以上健康保険に加入している（2）退職日が産休期間である（3）退職日当日に出勤していないことが条件
出産一時金	被保険者または家族（被扶養者）が、妊娠4ヶ月以上で出産した時に支給される制度です。1児につき42万円支給（医療機関によっては40.4万円）	以下の条件を満たしていれば受け取れます。 退職前に1年以上加入しており、退職後6ヶ月以内なら、出産一時金を受け取れます。妊娠4ヶ月以降の出産が条件です。
育児休業給付金	育児休業は男女共に取得でき、被保険者は社会保険も免除されます。産後休業期間が終了し、子供が1歳になるまで支給。支給額は、賃金日額×支給日数×67％（育児休業開始から180日以内）181日以降から50％	妊娠中に退職すると受け取ることができません。職場復帰が条件です。復帰予定だったが、途中で復帰を断念する場合は、在籍期間にあわせて受け取ることができます。
社会保険料免除	産休産後休業期間や育児休業中に働けない場合に社会保険料が免除されます。事業主が年金事務所に申請を行うことで免除されます。	退職すると免除は受けられません。退職した場合は、（1）配偶者の扶養に入る（2）任意継続被保険者制度に加入（3）国民健康保険に加入の3つを選ぶ必要があります。

育児休業給付金の場合は職場復帰が条件になるため、退職が決まっている場合は支給対象となりません。

また育児休業の開始日から起算した1ヵ月ごと単位で支給が決められており、育児休業中に職場復帰を断念する場合は、退職日が決定したひとつ前の月の支給までが対象となります。

※上記以外に例外や健康保険組合によって条件や支給額は異なる場合があります。

参考協会けんぽ｜出産育児一時金について
参考厚生労働省｜Q＆A～育児休業給付～
参考日本年金機構｜厚生年金保険料等の免除

仕事を続けるなら職場との関係性は大切

仕事を辞めずに職場復帰を考えているなら、産休や育休に入る前に丁寧な引継ぎなど復帰復帰ができるように周囲に配慮することが大切です。

ここでは、気をつけるポイントを紹介します。

体調が悪くなる前に妊娠を上司に報告する

復帰も考えているなら妊娠がわかれば、早い時期に上司や同僚には伝えておきましょう。

個人差がありますが、妊娠すると体調が悪くなる人も多くいます。そんな時に理由がわからないと周囲のサポートも期待できません。

つわりが酷くなる前に周知されておくことが職場との信頼関係が築くことにもつながるのです。

思い切って周囲に甘えてみる

妊娠による体調不良で仕事を休むと周囲に迷惑がかかると考えると言い出せないでしょう。

言い出せないならいっそうのこと「理解を促す」という意味も込めて周囲に甘えてみるという考え方になってみませんか？

産休や育休を取得することは法的にも認めらた権利です。仕事が残っていても体調が良くければ後は同僚に任せて休めばいいのです。

信頼関係ができていれば、体調が優れなくて休んでもあなたが思っているほど同僚は悪くは思ってないはずです。

事前に復帰することを周囲に伝えておく

職場復帰を心に決めているなら、育休取得後に復帰することを明確に上司や同僚に伝えておくことも大切です。

事前に復帰を周知しておくと後任者も一時的なフォローと割切れるため、復帰しやすいような配慮をしてくれるでしょう。

また、担当顧客がいれば産休報告においても「私が職場復帰するまで」と伝えておくと顧客との関係性も維持しやすくなります。

仕事辞めて働きたくなったらどう探せばいい？

妊娠で仕事を辞めて、すぐに仕事をしたい時にどうやって探せばいいかわからない人は多いでしょう。

そこで当サイトでは妊娠や出産で退職しても以下のような新しいキャリアを手に入れたり、仕事の探し方ができる2つのサービスも紹介しておきましょう。

在宅ワークで手に職をつける

ひとつ提案したいのが、在宅ワークで手に職をつけるという働き方です。

これまで仕事で得たスキル、あるいは自分が得意とすることは誰にでも1つはあるはずです。

スキルの棚卸しをしてみることで、新しいビジネスに発展することができます。例えば以下のようなスキルはないでしょうか？

上記のような得意分野をビジネスにできるプラットフォーム、coconala（ココナラ） があります。

ココナラでは色んなスキルを販売することができるため、自分の得意分野があればPCがあればビジネスを立ち上げることができます。

WEBデザイナーやライター、動画編集など手に職をつけてフリーランスとして成功されているママさんもいます。

子供のそばにいながら稼ぐこともできるなら一石二鳥でメリットも大きいですよね。

相談相手までビジネスとして成立するなんて驚きです。一度ココナラでカテゴリー を確認してみましょう。

時短でも正社員として働きたい

妊娠による体調不調や無事に出産を終えるため会社は辞めるが、できればすぐに正社員として就職したいと考える女性もいるでしょう。

入社してすぐに時短が認められる就職先は残念ながら少ないのが現状です。

しかし、どうしても時短でなければ働けない、正社員も外したくないという人には育児をしながら働くママを支援する人材紹介サービス「リアルミーキャリア」があります。

基本的には一都三県の関東圏にはなりますが、担当アドバイザーが子供の成長を考慮したキャリアプランを教えてくれたり、職歴書の添削や面接対策、条件交渉まで手厚いサポートで転職支援を行ってくれます。

営業やカスタマーサポート、マーケティングや企画職でさまざまな転職成功事例もあるため納得の上で申し込んでみても良いでしょう。

他にも女性のための転職エージェントを紹介しています。参考にしてくださいね。

将来を見据えて退職を決断しよう

この記事では、妊娠を機に仕事を辞めても決して甘えではないことをお伝えしてきました。

悪阻（つわり）が酷く仕事ができなくなるほどの苦しさが続けば、誰でも辞めたいと思うのは当然でしょう。

しかし、お母さんの中には子供が産まれる前と後では考え方が大きく変わることも十分ありえます。例えば以下のようなケースです。

上記のような場合なら、妊娠の苦しい状況をなんとか乗り越え、職場復帰ができる道も残しておくと今後の選択の幅は広がると考えています。

もし出産後にやっぱり育児に専念したい気持ちになったなら、正式に退職すればいいのです。（ただし同僚への感謝と配慮は必要ですよ）

初めての出産や育児では戸惑うことが多いのも事実です。仕事を辞めるかの決断はしっかりと夫婦で話し合い結論を出すとよいでしょう。

仕事辞めたい全般の悩みについて以下の記事でまとめていますので参考にしてくださいね。

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